OpenGeoSolutions、NVIDIA Teslaによって地震モデリングを変革

 

 

2008年11月11日 - 石油/ガス業界の地球物理学者は、地下の状況についてより高精度の画像を求めています。カナダ・カルガリーに本社を置くOpenGeoSolutionsは、数百万年の期間を通じて蓄積されてきたものを見つけ出すため、これまでの地震探査の分解能と検出能力を上回る地質情報を検知する、「スペクトル分解」と呼ばれる手法を用いています。この手法で生成されるデータの品質は、地域の大規模なデータセットを処理することで向上しますが、より重要な点として、データを「反転」させることで、これを真の地質構造へと変換できます。

CPUベースのクラスタの場合、このプロセスは、2時間～数日間の期間を要していました。こうした状況を向上させる取り組みとして、同社のチームは、NVIDIA CUDA™並列コンピューティング・アーキテクチャを採用したNVIDIA® Tesla™ C1060 GPUコンピューティング・プロセッサを搭載したワークステーションを購入しました。それから6週間後には、アプリケーションの主要部分をCUDAに変換し、その結果、大規模なパフォーマンスの向上を確認しました。

OpenGeoSolutionsの社長であるジェームズ・アリソン（James Allison）氏は、次のように述べています。「CUDAとTesla C1060を使用することで、2時間から2分への高速化が確認されています。このようなパフォーマンス向上は、全く前例のないものであり、地下の微細な詳細情報の測定能力が大きな経済的価値を持つ市場では、状況を一変するものとなります。」

「さらに重要な点として、Tesla製品は、私たち全員に事実上のパーソナル・スーパーコンピュータをもたらしてくれます。たった1つのTesla C1060があれば、当社の64個のCPUクラスタと同じパフォーマンスが得られる上、これまでのリソースは、共有しなければならないものでした。これはコストと時間の大幅な節約を意味しており、これによって当社のワークフローは一変し、生産性は向上します。」

OpenGeoSolutionsは、スペクトル分解とスペクトル反転のサービスに合わせて、FreeUSPと呼ばれるオープンソースの地震処理システムの商用サポートも提供しています。大手、独立系、国営など、複数の石油企業がFreeUSPソフトウェアを使用し、地質モデルの改良と貴重な炭化水素鉱床の発見に役立てています。

NVIDIA Teslaコンピューティング・ソリューションのC1060についての詳細は、http://www.nvidia.co.jp/object/tesla_c1060_jp.htmlをご覧ください。

OpenGeoSolutionsについての詳細は、www.opengeosolutions.comをご覧ください。

NVIDIAについて

NVIDIAは、ワークステーション、PC、ゲーム機およびモバイル機器において、驚異的かつインタラクティブなグラフィックなグラフィックスを作り出すハイパフォーマンス・プロセッサ（GPU）を開発した、ビジュアル・コンピューティングテクノロジの世界的リーダー企業です。エンタテイメントや一般消費者マーケット向けにはGeForce®製品、プロフェッショナルデザインやビジュアリゼーション・マーケット向けにはQuadro®製品、そしてハイパフォーマンス・コンピューティング・マーケット向けにはTesla™製品を提供しています。本社はカリフォルニア州サンタクララにあり、アジア、ヨーロッパ、アメリカのあらゆる地域にオフィスを設けています。より詳しい情報については、www.nvidia.comあるいは日本語サイトhttp://www.nvidia.co.jpをご覧ください。

本参考情報に記載されている記述の中には、NVIDIA Tesla C1060 GPUコンピューティング・プロセッサおよびOpenGeoSolutionのスペクトル解析手法のNVIDIA CUDA 並列コンピューティング・アーキテクチャに関するステートメント、特徴、影響などこれらに限らず、将来予測的なものが含まれており、予測とは大幅に異なる結果を生ずる可能性があるリスクと不確実性を伴っています。これらのリスクと不確実性に関してはこれらに限らず、より効果的かつ迅速な技術開発、並列処理におけるCPUの採用、デザイン、製造、あるいはソフトウェアの欠損、技術開発および競合他社による影響、ユーザの嗜好および需要の変化、競合製品のユーザの採用、業界標準およびインターフェースの変化、システムに統合される際の当社製品および技術の予期せぬパフォーマンスの損失などがあり、その他のリスクの詳細に関しては、Form 10-Qの2008年6月27日を末日とする四半期レポートなど、米証券取引委員会（SEC）に提出されているNVIDIAの報告書に適宜記載されます。これらの将来予測的な記述は発表日時点での見解に基くものであり、NDIVIAはこれらの記述を更新する一切の義務を負いません。

本案件に関するお問合せ先： 

エヌビディア
マーケティング本部　広報/マーケティング・コミュニケーションズ
中村
Emailアドレス: knakamura@nvidia.com
Tel: 03-6743-8712 　Fax: 03-6743-8799

エヌビディア広報事務局
共同PR株式会社  武内 / 渡部
Emailアドレス：n-takeuchi@kyodo-pr.co.jp / hi-watanabe@kyodo-pr.co.jp
Tel: 03-3571-5326 　Fax: 03-3574-0316さ