国立台湾大学、アジア太平地域で初めてCUDAセンター・オブ・エクセレンスに認定される

 

 

2009年1月22日 - NVIDIA（エヌビディア）コーポレーション（本社：米国カリフォルニア州サンタクララ、社長兼CEO：ジェンスン・フアン(Jen-Hsun Huang)、Nasdaq：NVDA）と、世界を代表する研究大学の国立台湾大学（NTU）は本日、NTUがアジア初のCUDAセンター・オブ・エクセレンスに認定されたと発表しました。NTUは、研究施設全体でNVIDIA GPUコンピューティング・ソリューションを正式採用し、CUDA®アーキテクチャを採用した並列コンピューティングの授業を教育カリキュラムに組み込むことで、この称号を獲得しました。NTU以前にも、イリノイ大学アーバナ・シャンペーン校とユタ大学がCUDAセンター・オブ・エクセレンスに認定されており、今後数カ月間でさらなる発表が予定されています。

NTUの研究開発主任である陳基旺（Ji-Wang Chern）教授は、次のように述べています。「今回の認定とGPUの採用により、当大学の学術研究者は、世界を変える研究を行うことができます。NVIDIAとの提携により、NTUは、台湾における並列コンピューティング研究の現状を改善し、素晴らしい発見に必要なツールを次世代の演算研究者に持たせることができます。」

NVIDIAのチーフ・サイエンティストのデビッド・カーク（David Kirk）は、次のように述べています。「台湾は、技術革新の世界的な中心地であり、NTUは、ITの世界で真のパイオニアになろうとするエンジニアや開発者を育成する重要な大学の1つです。NTUをCUDAセンター・オブ・エクセレンスに認定することで、彼らの貢献を評価できることを、非常に嬉しく思います。」

CUDAセンター・オブ・エクセレンスに認定されたことで、NTUは、台湾の次世代のコンピュータ科学者に最新の並列プログラミング技術を教育するための独自の体制を確立しており、この地域のハイテク部門の専門知識に対する需要の高まりを考えると、今回の認定は最高のタイミングといえます。

NTUは、Tesla S1070 1UシステムとTeslaパーソナル・スーパーコンピュータ、複数のTesla C1060 GPUコンピューティング・プロセッサを搭載したデスクトップ・ワークステーションからなるNVIDIA® Tesla™ GPUコンピューティング・ソリューションの組み合わせを、以下の複数の研究施設に導入しています。

• NTU物理学系
• NTU資訊工程学系
• NTU電機工程学系
• NTU数学系
• NTU量子科学与工程研究中心
• NTU薬学系

学生と研究者は、こうした施設を通じ、天文学、量子科学、医療機器研究、金融オプション・モデリング、情報セキュリティ、分子力学などの調査を行う予定です。

NVIDIA CUDAについての詳細は、CUDA Zone（www.cudazone.jp）をご覧ください。

NVIDIAについて

NVIDIAは、ワークステーション、PC、ゲーム機およびモバイル機器において、驚異的かつインタラクティブなグラフィックなグラフィックスを作り出すハイパフォーマンス・プロセッサ（GPU）を開発した、ビジュアル・コンピューティングテクノロジの世界的リーダー企業です。エンタテイメントや一般消費者マーケット向けにはGeForce®製品、プロフェッショナルデザインやビジュアリゼーション・マーケット向けにはQuadro®製品、そしてハイパフォーマンス・コンピューティング・マーケット向けにはTesla™製品を提供しています。本社はカリフォルニア州サンタクララにあり、アジア、ヨーロッパ、アメリカのあらゆる地域にオフィスを設けています。より詳しい情報については、www.nvidia.comあるいは日本語サイトhttp://www.nvidia.co.jpをご覧ください。

本参考情報に記載されている記述の中には、リサーチおよび並列コンピューティング教育についてNTUのCUDA センター・オブ・エクセレンスの認定に関するステータス、利点、パフォーマンス、影響など、これらに限らず、将来予測的なものが含まれており、予測とは大幅に異なる結果を生ずる可能性があるリスクと不確実性を伴っています。これらのリスクと不確実性に関してはこれらに限らず、より効率かつ迅速な技術開発、並列処理におけるCPUの採用、デザイン、製造、あるいはソフトウェアの欠陥、技術開発および競合による影響、ユーザの嗜好および需要の変化、システムを統合する際の当社製品および技術の予期せぬパフォーマンスの損失などがあり、その他のリスクの詳細に関しては、Form 10-Qの2008年10月27日を末日とする四半期レポートなど、米証券取引委員会（SEC）に提出されているNVIDIAの報告書に適宜記載されます。これらの将来予測的な記述は発表日時点での見解に基くものであり、NDIVIAはこれらの記述を更新する一切の義務を負いません。

本案件に関するお問合せ先： 

エヌビディア
マーケティング本部　広報/マーケティング・コミュニケーションズ
中村
Emailアドレス: knakamura@nvidia.com
Tel: 03-6743-8712 Fax: 03-6743-8799

エヌビディア広報事務局
共同PR株式会社  武内 / 渡部
Emailアドレス：n-takeuchi@kyodo-pr.co.jp / hi-watanabe@kyodo-pr.co.jp
Tel: 03-3571-5326 Fax: 03-3574-0316さ