2009年9月4日 - シール、英国 - NVIDIA(本社:米国カリフォルニア州サンタクララ、社長兼CEO: ジェンスン・フアン(Jen-Hsun Huang)、Nasdaq:NVDA)は本日、サムスンの新しいポータブルメディアプレイヤー、M1にNVIDIA® Tegra™が採用されていると発表しました。TegraはHD対応の高画質を超低消費電力で実現できるモバイル・プロセッサで、Tegraを搭載したM1では鮮烈なビジュアル体験が得られます。
2009年9月末に発売する予定のサムスンM1プレイヤーは、アクティブ・マトリックス方式の有機LED(AMOLED)のディスプレイを持ち、720pのHDビデオが再生できるほか、ワイヤレス方式のモバイル・ゲームを驚異的な2D/3Dグラフィックスで楽しんだり、高音質で音楽を楽しんだりすることができます。直感的にわかりやすい3Dユーザ・インターフェースもFlashをベースに用意されており、ここにもNVIDIAのグラフィックス能力が活用されています。
NVIDIAのモバイル事業担当ゼネラルマネージャー、マイケル・レイフィールド(Michael Rayfield)は、次のように述べています。「サムスンM1なら、いつでもどこでも、何時間もエンターテイメントを楽しむことができます。NVIDIAとサムスンでは緊密な協力により、すばらしいHD画像、ユニークなUI、傑出したバッテリ寿命を実現しました。」
Tegraプロセッサは親指のつめほどの大きさしかないコンピュータ・オン・チップながら8個もの独立プロセッサが搭載されており、モバイル・コンピューティング・デバイスで驚異的なHDパフォーマンスを実現することができます。搭載プロセッサは、HDビデオ・プロセッサ、オーディオ・プロセッサ、グラフィックス・プロセッサを各1基、ARMコアを2基などです。これらが協力したり個別に働いたりして、消費電力を抑える仕組みとなっています。
サムスンのM1プレイヤーでは、以下のように、NVIDIA Tegraテクノロジーによってリッチなマルチメディア機能を実現します。
NVIDIAでは、15年にわたってグラフィックスの分野をリードしてきた経験を生かし、5年の歳月をかけてTegraプロセッサの開発を進めてきました。その結果、ポータブル・メディアプレーヤー、スマートフォン、スマートブック、タブレットといった次世代のモバイル・コンピューティング機器で高性能と低消費電力を実現することが可能になりました。
Tegraプロセッサを採用すれば、HDビデオ、直感的な3Dユーザ・インターフェイス、魅力的なゲームなど、今の消費者が求めるさまざまな機能が実現可能です。現在、50もの新製品開発プロジェクトがTegraプロセッサを使用して進められています。
現在、日本国内でのサムスン M1の販売予定はございません。
NVIDIAについて
NVIDIAは、1999年にグラフィックス・プロセッシング・ユニット(GPU)を発明した時、コンピュータグラフィックスのパワーを世界に目覚めさせました。それ以来、ポータブルメディアプレイヤーからノートブック、ワークステーションまで幅広い範囲におけるインタラクティブなグラフィックス機器で、継続的かつ驚異的なビジュアルコンピューティングの新しい標準を創り上げてきました。NVIDIAのプログラム可能なGPUの専門的技術は、費用のかからない安価な、そして幅広いアクセスができるスーパーコンピュータによる並列処理の進歩を続けています。米フォーチュン誌でNVIDIAは半導体産業におけるイノベーション分野で2年連続して1位にランキングされました。より詳しい情報については、www.nvidia.comあるいは日本語サイトhttp://www.nvidia.co.jpをご覧ください。
本参考情報に記載されている記述の中には、NVIDIA Tegra プロセッサ、NVIDIA グラフィックスエクスパートャに関する利点、特徴、影響および性能など、これらに限らず、将来予測的なものが含まれており、予測とは大幅に異なる結果を生ずる可能性があるリスクと不確実性を伴っています。これらのリスクと不確実性に関してはこれらに限らず、より効率かつ迅速な技術開発、デザイン、製造、あるいはソフトウェアの欠陥、技術開発および競合による影響、ユーザの嗜好および需要の変化、競合製品のユーザの採用、業界標準およびインターフェースの変更、システムを統合する際の当社製品および技術の予期せぬパフォーマンスの損失などがあり、その他のリスクの詳細に関しては、Form 10-Kの2009年6月26日を末日とする四半期レポートなど、米証券取引委員会(SEC)に提出されているNVIDIAの報告書に適宜記載されます。これらの将来予測的な記述は発表日時点での見解に基くものであり、NDIVIAはこれらの記述を更新する一切の義務を負いません。
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