2009年11月9日 - カリフォルニア州サンタクララ - NVIDIA (本社:米国カリフォルニア州サンタクララ、社長兼CEO: ジェンスン・フアン(Jen-Hsun Huang)、Nasdaq:NVDA)とCyberLink社は本日、NVIDIA® GPU (グラフィックス・プロセッシング・ユニット)搭載のマシンにおいて、受賞歴を誇るCyberLink社の写真・ビデオ編集ソフトウェアのパフォーマンスが大幅に向上するとともにユニークな機能が利用できるようになったと発表しました。対象となるGPUは、NVIDIA® GeForce®シリーズとNVIDIA ION™シリーズです。
NVIDIA GPU搭載のPCでは、写真の顔認識、DVD映像からHDに近いレベルへのアップコンバート、動画のデコーディングやエンコーディングなどをGPUで高速処理できるようになりました。この機能はいずれも、並列処理ハードウェア・アーキテクチャであるNVIDIA CUDA™によって実現されています。
CyberLink社のCEO、アリス・H・チャン(Alice H. Chang)氏は、次のように述べています。「NVIDIAとCyberLink、両社はGPUコンピューティング革命の先頭を走っている企業です。CyberLinkとしては、NVIDIA CUDAアーキテクチャのサポートを充実させ、最高のパフォーマンスでベストなユーザ体験が実現できる写真やビデオのアプリケーションを作りたいと考えています。」
GeForceシリーズ製品搭載のPCでCyberLinkのデジタルビデオ・アプリケーションを使うと、以下のメリットがあります。
NVIDIAビジュアル・コンシューマ・ソリューションズのゼネラルマネージャー、マイケル・スティール(Michael Steele)は次のように述べています。「CyberLink社はNVIDIA GPUとCUDAアーキテクチャを上手に活用し、またも、消費者を驚かせる製品を作ってくれました。柔軟かつ成熟したCUDAを活用し、NVIDIA GeForceのユーザだけが利用できるすばらしい品質と機能を持つ家庭用デジタル製品を産みだすという面において、CyberLink社はずば抜けた力を持っています。」
CUDAアーキテクチャによるGPUコンピューティングでは、MicrosoftのDirectCompute、OpenCL、CUDA C、CUDA Fortranなど、幅広いプログラミング言語とAPIが利用できます。一方、CUDA対応GPUには1億5000万個以上もの販売実績があり、NVIDIAとしては、さまざまなツールやライブラリ、そして教育環境を整備し、CUDA開発環境の拡充をはかりたいと考えています。
NVIDIA GPUに関する詳しい情報はhttp://www.nvidia.co.jpをご覧ください。
NVIDIAについて
NVIDIAは、1999年にグラフィックス・プロセッシング・ユニット(GPU)を発明した時、コンピュータグラフィックスのパワーを世界に目覚めさせました。それ以来、ポータブルメディアプレイヤーからノートブック、ワークステーションまで幅広い範囲におけるインタラクティブなグラフィックス機器で、継続的かつ驚異的なビジュアルコンピューティングの新しい標準を創り上げてきました。NVIDIAのプログラム可能なGPUの専門的技術は、費用のかからない安価な、そして幅広いアクセスができるスーパーコンピュータによる並列処理の進歩を続けています。米フォーチュン誌でNVIDIAは半導体産業におけるイノベーション分野で2年連続して1位にランキングされました。より詳しい情報については、www.nvidia.comあるいは日本語サイトhttp://www.nvidia.co.jpをご覧ください。
本参考情報に記載されている記述の中には、NVIDIA GeForce GPU、IONおよびCUDA アーキテクチャに関する利点、特徴、影響および性能など、これらに限らず、将来予測的なものが含まれており、予測とは大幅に異なる結果を生ずる可能性があるリスクと不確実性を伴っています。これらのリスクと不確実性に関してはこれらに限らず、より効率かつ迅速な技術開発、並列処理におけるCPUの採用、デザイン、製造、あるいはソフトウェアの欠陥、技術開発および競合による影響、ユーザの嗜好および需要の変化、競合製品のユーザの採用、業界標準およびインターフェースの変更、システムを統合する際の当社製品および技術の予期せぬパフォーマンスの損失などがあり、その他のリスクの詳細に関しては、Form 10-Kの2009年6月26日を末日とする四半期レポートなど、米証券取引委員会(SEC)に提出されているNVIDIAの報告書に適宜記載されます。これらの将来予測的な記述は発表日時点での見解に基くものであり、NDIVIAはこれらの記述を更新する一切の義務を負いません。
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