NVIDIA、2014年会計年度第1四半期の業績を発表|NVIDIA
 

NVIDIA、2014年会計年度第1四半期の業績を発表

 
 
  • 売上高は9億5470万ドル
  • 純利益はGAAPベースで7790万ドル(希薄後1株当たり0.13ドル)、非GAAPベースで1億1380万ドル(希薄後1株当たり0.18ドル)
  • 売上高総利益率は54.3%に54.6%とGAAPベースも非GAAPベースも史上最高を達成

2013年5月9日 - カリフォルニア州サンタクララ- NVIDIA (本社:米国カリフォルニア州サンタクララ、社長兼CEO: ジェンスン・フアン(Jen-Hsun Huang)、Nasdaq:NVDA)は本日、2013年4月28日を末日とする2014年会計年度第1四半期における売上高が9億5470万ドルになったと発表しました。これは、2013年会計年度第4四半期の11億1000万ドルから13.7%減にあたります。

米国GAAP (一般に公正妥当と認められた会計原則)に基づく業績では、希薄後1株当たりの利益が0.13ドルと、前四半期の0.28ドルから53.6%低下しました。非GAAPに基づく希薄後1株当たり利益は0.18ドルと、前四半期の0.35ドルから48.6%低下しました。

すでに発表しているように、NVIDIAは、本会計年度中に、自社株買いと四半期配当によって10億ドル超を株主に返還する予定です。本第1四半期では、1億ドル分の自社株買いと4630万ドルの配当(1株当たり0.075ドル)により、1億4630万ドルを株主に返還しました。資本返還プログラムの一環として、今後、1株当たり0.075ドルの四半期配当を継続するとともに、一定の仕組みを活用した自社株買いを中心として7億5000万ドル以上の現金を2014年会計年度中に株主へ返還する予定です。

NVIDIAの社長兼CEO、ジェンスン・フアン(Jen-Hsun Huang)は、次のように述べています。「KeplerベースGPUがPC分野はもちろん、それ以外でも成功しているおかげで、本四半期も記録的な利益率を達成することができました。Keplerはゲーマのシェアを伸ばしているほか、ワークステーションやスーパーコンピューティングのセグメントでも地歩を強化していますし、グリッド・サーバ・グラフィックス・ソリューションでは新しい成長機会を我々に提供してくれています。今後はTegra 4機器とTegra 4i認証が次々と登場してくる予定で、今年後半、NVIDIAは成長軌道に戻れるものと思われます。」

四半期財務情報(GAAPベース)の比較
(単位:百万ドル 1株当たりのものを除く) Q1 FY14 Q4 FY13 Q1 FY13 Q/Q Y/Y
売上高 $954.7 $1,106.9 $924.9 13.7%減 3.2%増
売上高総利益率 54.3% 52.9% 50.1% 1.4 p.p.増 4.2 p.p.増
営業費用 $435.8 $402.0 $390.5 8.4%増 11.6%増
純利益 $77.9 $174.0 $60.4 55.2%減 29.0%増
1株当たりの利益 $0.13 $0.28 $0.10 53.6%減 30.0%増

 

四半期財務情報(非GAAPベース)の比較*
(単位:百万ドル 1株当たりのものを除く) Q1 FY14 Q4 FY13 Q1 FY13 Q/Q Y/Y
売上高 $954.7 $1,106.9 $924.9 13.7%減 3.2%増
売上高総利益率 54.6% 53.2% 50.4% 1.4 p.p.増 4.2 p.p.増
営業費用 $396.2 $360.4 $348.0 9.9%増 13.9%増
純利益 $113.8 $214.9 $97.5 47.1%減 16.7%増
1株当たりの利益 $0.18 $0.35 $0.16 48.6%減 up 12.5%

* 非GAAPの収益には、株式報酬費用、買収関連無形資産の償却費用、その他の買収関連費用、および、これらに関連して発生した税金の影響が含まれていません。

2014年会計年度第2四半期については、以下のように予想されます。

  • 売上高は9億7500万ドル±2%の範囲となる見込みです。
  • 売上高総利益率はGAAPベースも非GAAPベースも前四半期の54.3%と54.6%に対して横ばいとなる見込みです。
  • GAAPベースの営業費用は4億4800万ドル程度、非GAAPベースの営業費用は4億800万ドル程度となる見込みです。
  • 2014年会計年度における第2四半期と通期のGAAP税率および非GAAP税率は、いずれも、16%±1%の範囲となる見込みです。ただし、この期間中に新たな税制改正などが行われた場合、当該四半期における実効税率が上下する可能性があります。

第2四半期の減価償却費は6100万ドルから6300万ドル程度になるものと思われます。資本的支出は6500万ドルから7500万ドルの範囲になるものと見込まれます。

第2四半期における希薄化後の株式は、5億9000万株程度となる見込みです。

2014年会計年度第1四半期のハイライト

  • 2014年会計年度中に10億ドル超を株主に返還する意向を発表しました。
  • NVIDIA® GRID™ VCA™を導入しました。これは業界初のビジュアル・コンピューティング・アプライアンスで、ネットワーク上にあるクライアントに対し、それがWindowsでもLinuxでもMacでも、超高速のGPUパフォーマンスを提供することが可能になります。
  • Dell、HP、IBMからNVIDIA GRIDベースのサーバが発売されるとともに、Citrix、Microsoft、VMwareからNVIDIA GRID対応ソフトウェアが発売されました。
  • NVIDIA初の完全統合型4G LTEモバイル・プロセッサ、NVIDIA® Tegra® 4iを発表しました。このプロセッサは、競合製品の半分以下のサイズで3倍以上の速度を提供することができます。
  • ゲーマ向けにGeForce® GTX TITANを発表しました。これは世界最速スーパーコンピュータのDNAを受け継ぐ製品で、世界最速のGPUを搭載しています。

配当
次回の四半期配当(1株当たり0.075ドルの現金配当)は、2013年5月23日を配当基準日として2013年6月14日に支払う予定です。

CFOのコメント
NVIDIAの暫定最高財務責任者であるカレン・バーンズ(Karen Burns)による当四半期に関するコメントは、www.nvidia.com/irでご覧いただけます。

非GAAP財務指標について
NVIDIAでは、GAAPベースの要約連結財務諸表と要約連結貸借対照表に加え、一部の項目については非GAAPベースの財務指標を使用しています。使用している非GAAP財務指標は、非GAAPベースの売上高総利益、非GAAPベースの売上高総利益率、非GAAPベースの営業費用、非GAAPベースの支払法人税、非GAAPベースの純利益、および1株当たりの非GAAPベースの純利益あるいは利益およびフリーキャッシュフローです。また、現在と過去の財務指標が比較しやすいように、GAAPベースの財務指標と非GAAPベースの財務指標がどのような関係にあるのかも明らかにしています。この情報を活用すれば、関連するGAAP財務指標から、株式報酬費用や買収関連無形資産の償却費用、その他の買収関連費用および、存在する場合には、これらの項目に関連して発生する税金の影響を除外することができます。フリーキャッシュフローは営業活動により得られたGAAPベースのキャッシュフローから有形固定資産の取得による支出および無形資産を引いて算定されます。非GAAP財務指標の提示は、過去から続く財務状況の変遷を理解しやすくするものであるとNVIDIAでは考えています。なお、NVIDIAが提示している非GAAP財務指標はそれのみを独立して見るべきものでもなければ、GAAPベースで用意された業績を代替するものでもありません。また、NVIDIAが提示する非GAAP財務指標は、他社が提示する非GAAP財務指標とは異なる可能性があります。

NVIDIAについて
1993年以来、NVIDIAはビジュアルコンピューティングにおける、芸術と科学の先駆者であり続けています。NVIDIAのテクノロジは、ゲーマーから科学者、消費者から企業顧客にいたるまで、すべての人々にとって、ディスプレイの世界を双方向的発見の世界へ一変させています。当社の詳細については www.nvidia.com および//blogs.nvidia.com、 または日本語サイト//www.nvidia.co.jp をご覧ください。

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本参考情報に記載されている記述の中にはNVIDIAの配当計画と自社株買い、Keplerによる、ゲーマーのシェア獲得、ワークステーションとスーパーコンピューティング分野の強化、NVIDIAのGRIDサーバーグラフィックスソリューションへの成長機会の推進、ならびにTegra4デバイスとTegra4iで進行中の認証、後期におけるNVIDIAの成長軌道への回帰、NVIDIA GRID VCAおよびNVIDIA Tegra 4iの恩恵、2014年度第2四半期の業績の見通し、第2四半期および2014年度の税率など、これらに限らず、将来予測的なものが含まれており、予測とは大幅に異なる結果を生ずる可能性があるリスクと不確実性を伴っています。これらのリスクと不確実性に関してはこれらに限らず、世界的な経済環境、サードパーティーに依存する製品の製造、組立、梱包、試験、技術開発および競合による影響、新しい製品やテクノロジの開発あるいは既存の製品やテクノロジの改良、当社製品やパートナー企業の製品の市場への浸透、デザイン、製造、あるいはソフトウェアの欠陥、ユーザの嗜好および需要の変化、業界標準やインターフェースの変更、システムを統合する際の当社製品および技術の予期せぬパフォーマンスの損失などがあり、その他のリスクの詳細に関しては、Form 10-Kの2013年1月27日を末日とする会計年度レポートなど、米証券取引委員会(SEC)に提出されているNVIDIAの報告書に適宜記載されます。 これらの将来予測的な記述は発表日時点での見解に基づくものであり、NVIDIAはこれらの記述を更新する一切の義務を負いません。

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