NVIDIA、2014年会計年度第3四半期の業績を発表|NVIDIA
 

NVIDIA、2014年会計年度第3四半期の業績を発表

 
 

ゲ配当を増やすとともに、2015年会計年度に10億ドルを株主に返還する予定

  • 売上高は10億5400万ドル
  • GAAPベースの純利益は1億1870万ドル、希薄後1株当たり0.20ドル。非GAAPベースの純利益は1億5380万ドル、希薄後1株当たり0.26ドル
  • GAAPベースの売上高総利益率は55.4%、非GAAPベースの売上高総利益率は55.7%

2013年11月7日 - カリフォルニア州サンタクララ -NVIDIA(本社:米国カリフォルニア州サンタクララ、社長兼CEO: ジェンスン・フアン(Jen-Hsun Huang)、Nasdaq:NVDA)は本日、2013年10月27日を末日とする2014年会計年度第3四半期の業績を発表しました。今期は売上高が10億5400万ドルと前四半期の9億7720万ドルに対して7.9%増となりま

米国GAAP (一般に公正妥当と認められた会計原則)に基づく業績では、希薄後1株当たりの利益が0.20ドルと、前四半期の0.16ドルから25.0%増加しました。非GAAPに基づく希薄後1株当たり利益は0.26ドルと、前四半期の0.23ドルから13.0%増加しました。

NVIDIAはまた、四半期の現金配当を1株当たり0.075ドル(年換算で1株当たり0.30ドル)から13%増やして1株当たり0.085ドル(年換算で1株当たり0.34ドル)にすると発表しました。次回の四半期配当(1株当たり0.085ドルの現金配当)は、2013年11月21日を配当基準日として2013年12月13日に支払う予定です。

NVIDIAでは、自社株買いと四半期配当の支払いで2015年会計年度に10億ドルを株主に返還する予定としています。取締役会が自社株買いプログラム資金の10億ドル追加を承認した結果、2016年1月までに使える資金の総額が12億8600万ドルになりました。

NVIDIAの社長兼CEO、ジェンスン・フアン(Jen-Hsun Huang)は、次のように述べています。「ビジュアル・コンピューティングが重要な役割を果たす市場がどんどん拡大しています。その結果、GPUの需要が生まれ、大きなチャンスが生まれています。そのような状況である証拠は、自動車やセットトップ・ボックスなどの新たな垂直市場にTegraが普及していること、QuadroもTeslaも過去最高の売上高となっていること、GRIDデータセンター構想を試してみる顧客がとても多いことなど、いくつもあります。メインストリームのPC市場が軟調で多くの企業が苦労していますが、NVIDIAは、ビジュアル・コンピューティングのリーダーであることから、クラウドやインターネット対応機器の世界に急速に普及しつつあるGPUとともに成長していくことが可能です。」

四半期財務情報(GAAPベース)の比較

(単位:百万ドル 1株当たりのものを除く)

Q3 FY14

Q2 FY14

Q3 FY13

Q/Q

Y/Y

売上高

$1,054.0

$977.2

$1,204.1

7.9%増

12.5%減

売上高総利益率

55.4%

55.8%

52.9%

40 bps減

250 bps増

営業費用

$443.4

$440.0

$384.4

0.8%増

15.3%増

純利益

$118.7

$96.4

$209.1

23.1%増

43.2%減

1株当たりの利益

$0.20

$0.16

$0.33

25.0%増

39.4%減

 

四半期財務情報(非GAAPベース)の比較*

(単位:百万ドル 1株当たりのものを除く)

Q3 FY14

Q2 FY14

Q3 FY13

Q/Q

Y/Y

売上高

$1,054.0

$977.2

$1,204.1

7.9%増

12.5

売上高総利益率

55.7%

56.3%

53.1%

60 bps減

260 bps増

営業費用

$405.4

$400.8

$344.8

1.1%増

17.6%増

純利益

$153.8

$133.3

$245.5

15.3%増

37.3%減

1株当たりの利益

$0.26

$0.23

$0.39

13.0%増

33.3%減

* 非GAAPの収益には、株式報酬費用、買収関連無形資産の償却費用、その他の買収関連の費用や信用、2014年会計年度第3四半期に発生したリストラ費用、2014年会計年度第2四半期に発生した法的精算の料金、および、これらに関連して発生した税金の影響が含まれていません。
過去に発表した7億5000万ドルの加速型自社株買い(ASR)は10月22日に完了し、1460万株が追加提供されました。全体では、1株平均14.56ドルで5150万株を受けとったことになります。NVIDIAが受けとった普通株は自己株式としました。

2014年会計年度第3四半期のハイライト

  • 中国XiaomiのMi3スマートフォンやすべてが揃ったタブレット・プラットフォームのTegra Note™などTegra® 4搭載機器の発売が始まり、モバイル用事業が好調となりました。
  • サポートするAndroidゲーム・タイトルを数千に拡大するGamepad Mapperを導入し、NVIDIA® SHIELD™ユーザのゲーム体験を高めました。
  • フラッグシップのゲームGPU、GeForce® GTX 780 Tiと世界で最もパワフルなワークステーション用グラフィックスカード、Quadro® K6000を発売しました。
  • GPUとディスプレイを同期して、スクリーン表示のティアリングやカクカクした動き、レイテンシをなくすことができる画期的なG-SYNC™テクノロジを投入しました。
  • 代表的な仮想デスクトップ管理製品、VMware Horizon ViewがNVIDIA GRIDテクノロジに対応したことを発表しました。

2014年会計年度第4四半期については、以下のように予想されます。

  • 売上高は、10億5000万ドル±2%の範囲になる見込みです。
  • 売上高総利益率は、GAAPベースが54.2%、非GAAPベースが54.5%程度となる見込みです
  • GAAPベースの営業費用は4億5000万ドル程度となる見込みです。非GAAPベースの営業費用は4億1000万ドル程度となる見込みです。
  • GAAP税率と非GAAP税率は、16%±1%の範囲となる見込みです。ただし、第4四半期中に新たな税制改正などが行われた場合、GAAP税率や非GAAP税率が上下する可能性があります。

第4四半期における希薄化後の株式は、5億7850万株程度となる見込みです。

CFOのコメント
NVIDIAの最高財務責任者であるコレット・クレス(Colette Kress)による当四半期に関するコメントは、www.nvidia.com/irでご覧いただけます。

非GAAP財務指標について
NVIDIAでは、GAAPベースの要約連結財務諸表と要約連結貸借対照表に加え、一部の項目については非GAAPベースの財務指標を使用しています。使用している非GAAP財務指標は、非GAAPベースの売上高総利益、非GAAPベースの売上高総利益率、非GAAPベースの営業費用、非GAAPベースの支払法人税、非GAAPベースの純利益、および1株当たりの非GAAPベースの純利益あるいは利益およびフリーキャッシュフローです。また、現在と過去の財務指標が比較しやすいように、GAAPベースの財務指標と非GAAPベースの財務指標がどのような関係にあるのかも明らかにしています。この情報を活用すれば、関連するGAAP財務指標から、株式報酬費用や買収関連無形資産の償却費用、その他の買収関連の費用や信用、リストラにかかる費用、訴訟和解金、寄付費用、および、存在する場合には、これらの項目に関連して発生する税金の影響を除外することができます。フリーキャッシュフローは営業活動により得られたGAAPベースのキャッシュフローから有形固定資産の取得による支出および無形資産を引いて算定されます。非GAAP財務指標の提示は、過去から続く財務状況の変遷を理解しやすくするものであるとNVIDIAでは考えています。なお、NVIDIAが提示している非GAAP財務指標はそれのみを独立して見るべきものでもなければ、GAAPベースで用意された業績を代替するものでもありません。また、NVIDIAが提示する非GAAP財務指標は、他社が提示する非GAAP財務指標とは異なる可能性があります。

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NVIDIAについて
1993年以来、NVIDIAはビジュアルコンピューティングにおける、芸術と科学の先駆者であり続けています。NVIDIAのテクノロジは、ゲーマーから科学者、消費者から企業顧客にいたるまで、すべての人々にとって、ディスプレイの世界を双方向的発見の世界へ一変させています。当社の詳細については//www.nvidia.co.jpおよび//blogs.nvidia.com、または日本語サイト//www.nvidia.co.jpをご覧ください。

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本参考情報に記載されている記述の中には、株主に向けた資本の返還計画、収益計画、ビジュアルコンピューティングの重要性、ビジュアルコンピューティングによるGPUの需要の創出や大規模市場の開拓、新規垂直市場へのTegraの普及、ビジュアルコンピューティングの地位向上、当社の成長機会、2014年度第4四半期の業績の見通し、2014年度第4四半期の企業税率などに限らず、その他にも将来予測的なものが含まれており、予測とは大幅に異なる結果を生ずる可能性があるリスクと不確実性を伴っています。これらのリスクと不確実性に関してはこれらに限らず、世界的な経済環境、サードパーティーに依存する製品の製造、組立、梱包、試験、技術開発および競合による影響、新しい製品やテクノロジの開発あるいは既存の製品やテクノロジの改良、当社製品やパートナー企業の製品の市場への浸透、デザイン、製造、あるいはソフトウェアの欠陥、ユーザの嗜好および需要の変化、業界標準やインターフェースの変更、システムを統合する際の当社製品および技術の予期せぬパフォーマンスの損失などがあり、その他のリスクの詳細に関しては、Form 10-Qの2013年7月28日を末日とする会計年度レポートなど、米証券取引委員会(SEC)に提出されているNVIDIAの報告書に適宜記載されます。 これらの将来予測的な記述は発表日時点での見解に基づくものであり、NVIDIAはこれらの記述を更新する一切の義務を負いません。

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