NVIDIA、2012年会計年度通期および第4四半期の業績を発表|NVIDIA
 

NVIDIA、2012年会計年度通期および第4四半期の業績を発表

 
 
  • 通期の売上高は前年度比12.8%増の40億ドル
  • 通期のGAAPベースの売上高総利益率は11.6ポイント増の51.4%、非GAAPベースの売上高総利益率は6.8ポイント増の51.9%
  • 通期のGAAPベースの1株当たり利益は118.6%増、非GAAPベースの1株当たり利益は46.9%増
  • 四半期の売上高は前四半期の10億7000万ドルから10.6%減の9億5320万ドル
  • 四半期のGAAPベースの売上高総利益率は51.4%、非GAAPベースの売上高総利益率は52.5%
  • 四半期のGAAPベースの1株当たり利益は前四半期の0.29ドルから0.19ドルに減少、非GAAPベースの1株当たり利益は前四半期の0.35ドルから0.26ドルに減少

2012年2月15日 - NVIDIA(本社:米国カリフォルニア州サンタクララ、社長兼CEO: ジェンスン・フアン(Jen-Hsun Huang)、Nasdaq:NVDA)は本日、2012年1月29日を末日とする2012年会計年度通期および第4四半期の業績を発表しました。2012年会計年度通期の売上高は、前年度の35億4000万ドルから12.8%増加し、40億ドルとなりました。通期のGAAPベースの希薄後1株当たり利益は0.94ドルで、前年度の0.43ドルから118.6%増加しました。通期の非GAAPベースの1株当たり利益は1.19ドルで、前年度の0.81ドルから46.9%増となりました。

2012年会計年度第4四半期の売上高は9億5320万ドルで、前四半期比では10.6%減、前年同期の8億8640万ドルからは7.5%増となりました。

NVIDIAの社長兼CEO、ジェンスン・フアン(Jen-Hsun Huang)は、次のように述べています。「昨年度の業績には満足しています。当社のGPU事業は著しい成長を遂げました。また、Tegraの成功により、モバイル市場で自社のポジションを確立しました。新世代のクアッドコア・スーパーフォンにTegra 3が採用され、当社の次世代GPUアーキテクチャであるKeplerがビジュアル/並列コンピューティングの新たな基準を確立する中、今後も成長は続くと考えています。」

(単位:百万ドル 
1株当たりのものを除く)
主な通期業績
FY12 FY11 FY12 FY12
GAAP GAAP 非GAAP 非GAAP
売上高 $3,997.9 $3,543.3 $3,997.9 $3,543.3
売上高総利益率 51.4% 39.8% 51.9% 45.1%
営業費用 $1,408.2 $1,153.3 $1,245.7 $1,096.4
純利益 $581.1 $253.1 $734.4 $476.4
1株当たり利益 $0.94 $0.43 $1.19 $0.81


(単位:百万ドル 
1株当たりのものを除く)
主な四半期業績
Q4FY12 Q3FY12 Q4FY12 Q3FY12
GAAP GAAP 非GAAP 非GAAP
売上高 $953.2 $1,066.2 $953.2 $1,066.2
売上高総利益率 51.4% 52.2% 52.5% 52.5%
営業費用 $367.7 $359.6 $325.2 $317.6
純利益 $116.0 $178.3 $158.1 $217.0
1株当たり利益 $0.19 $0.29 $0.26 $0.35

米国GAAP(一般に公正妥当と認められた会計原則)に基づく業績では、2012年会計年度第4四半期の純利益は1億1600万ドル(希薄後1株当たり0.19ドル)となりました。これに対し、前四半期の純利益は1億7830万ドル(希薄後1株当たり0.29ドル)でした。また、前年同期の業績は、1億7170万ドル(希薄後1株当たり0.29ドル)の純利益でした。

当四半期に該当する特定の費用や債権、ならびに、株式ベース報酬、買収関連の無形資産償却、買収関連のその他の費用、訴訟和解金などの項目に関連した税額への影響を除外した非GAAPベースでは、2012年会計年度第4四半期の純利益は1億5810万ドル(希薄後1株当たり0.26ドル)となりました。これに対し、前四半期の非GAAPベースの純利益は2億1700万ドル(希薄後1株当たり0.35ドル)、前年同期は1億4240万ドル(希薄後1株当たり0.24ドル)でした。

GAAPベースの売上高総利益率は、前四半期の52.2%、前年同期の48.1%に対し、51.4%でした。株式ベース報酬および訴訟和解費用を除外した非GAAPベースの売上高総利益率は、前四半期が52.5%、前年同期が48.3%だったのに対し、52.5%となりました。

今後の見通し
2013年会計年度第1四半期の業績は、以下のように予想されます。

  • 売上高は、9億ドルから9億3000万ドルと予想されます。
  • GAAPベースの売上高総利益率は、49.2%(±1ポイント)の見込みです。非GAAPベースの売上高総利益率は、49.5%(±1ポイント)の見込みです。
  • GAAPベースの営業費用は約3億8300万ドル、非GAAPベースでは約3億4000万ドルとなる見込みです。
  • 2013会計年度のGAAPおよび非GAAP税率は約20%、米国税法で研究費税額控除が復活した場合は約16%と予想されます。当社の年間予想税率は、当四半期の当社の予想を反映したものですが、発生した場合に当社のGAAPおよび非GAAP税率を増減させる可能性のある、租税関連の個別の事象は除外されています。

第1四半期の減価償却費は約5200万ドルから5600万ドルを見込んでいます。設備投資額は、3500万ドルから4500万ドルの見込みです。

第1四半期の希薄後株式数は、約6億2250万株と予想されます。

2012年会計年度第4四半期のハイライト

  • Asus Transformer Primeタブレットに搭載される形で、NVIDIAのTegra 3®プロセッサが一般消費者への出荷を開始しました。同タブレットは、Android 4.0(コードネーム「Ice Cream Sandwich」)を採用した初の製品です。Asusでは、Tegra 3を搭載した249ドルのタブレットも発表しました。
  • 上記以外にも、当四半期には、Tegra 3デバイスについて以下の発表がありました。
    • Primeと同等の製品であるが、ディスプレイの解像度が1920×1200の
    • Asus Transformer Prime TF700T
    • Acer Iconia Tab A700(解像度1920×1200)
    • Lenovo IdeaPad K2(解像度1920×1200)
    • 富士通、Android 4.0(コードネーム「Ice Cream Sandwich」)対応携帯電話(名称未定)を発表
  • 単一のワークステーション上でデザインとシミュレーションのアクセラレーションを可能にすることで、生産性を高めるNVIDIA Maximus™テクノロジを発表しました。

CFOのコメント
NVIDIAの暫定最高財務責任者であるカレン・バーンズ(Karen Burns)による当四半期に関するコメントは、www.nvidia.com/irでご覧いただけます。

About NVIDIA
1999年、NVIDIAによるグラフィックス・ プロセッシング・ユニット(GPU)の発明が、世界中の人々にコンピュータグラフィックスの可能性を認識させることとなりました。今日、NVIDIAのプロセッサはスマートフォンからスーパーコンピューターまでの幅広い製品に、またモバイル・プロセッサーは携帯電話、タブレット、および車載インフォテインメント・システムに搭載されています。なかでもPCゲーム分野ではリアリティあふれる仮想空間の実現によって多くのゲーマーを魅了しています。専門的な分野では、映画製作における高度な視覚効果をはじめ、ジャンボジェット機からゴルフクラブにいたるまであらゆるものの開発に役立っているほか、より高性能なコンピューターを必要とする先端科学の研究者にも利用されています。NVIDIAが米国内で保有する特許は2,200件以上に上っており、近代的なコンピューティング技術の基礎となっているものも数多く含まれています。当社の詳細についてはwww.nvidia.co.jpまたは日本語サイト//www.nvidia.co.jpをご覧ください。

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本参考情報に記載されている記述の中には、NVIDIAの企業戦略、2012年会計年度第3四半期の財務に関するNVIDIAの予測、Tegra3プロセッサーの普及に関するNVIDIAの期待、コンピューティングに対するNVIDIA特許の影響など、これらに限らず、将来予測的なものが含まれており、予測とは大幅に異なる結果を生ずる可能性があるリスクと不確実性を伴っています。これらのリスクと不確実性に関してはこれらに限らず、世界的な経済環境、サードパー ティーに依存する製品の製造、組立、梱包、試験、技術開発および競合による影響、新しい製品やテクノロジーの開発あるいは既存の製品やテクノロジーの改 良、当社製品やパートナー企業の製品の市場への浸透、デザイン、製造、あるいはソフトウェアの欠陥、ユーザの嗜好および需要の変化、業界標準やインターフェースの変更、システムを統合する際の当社製品および技術の予期せぬパフォーマンスの損失などがあり、その他のリスクの詳細に関しては、Form 10-Kの2011年7月31日を末日とする会計年度レポートなど、米証券取引委員会(SEC)に提出されているNVIDIAの報告書に適宜記載されます。 これらの将来予測的な記述は発表日時点での見解に基づくものであり、NDIVIAはこれらの記述を更新する一切の義務を負いません。

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