NVIDIA、2016年会計年度第2四半期の業績を発表
- 売上高が前年同期の11億300万ドルから5％増えて11億5300万ドルに
- ゲーム分野と自動車分野の売上高が対前年比で堅調に推移
- 自動運転の開発を進める自動車会社50社以上と協力し、NVIDIA DRIVE PXプラットフォームの活用を推進
2015年8月6日－カリフォルニア州サンタクララ－NVIDIA（本社：米国カリフォルニア州サンタクララ、社長兼CEO：ジェンスン・フアン(Jen-Hsun Huang)、Nasdaq：NVDA）は本日、2015年7月26日を末日とする2016年会計年度第2四半期における売上高が前年同期の11億300万ドルから5％増え、11億5300万ドルになったと発表しました。これは、前四半期の11億5100万ドルからも若干の増加となっています。
米国GAAP (一般に公正妥当と認められた会計原則)に基づく業績では、希薄後1株当たりの利益が0.05ドルとなりました。これには、Icera®モデム事業について適切な買い手が現れなかったことから、その段階的縮小を決定したことに伴う費用、希薄後1株当たり0.19ドルが算入されています。また、NVIDIA SHIELD™タブレットのリコールにかかわる費用、希薄後1株当たり0.02ドルも算入されています。
非GAAPに基づく希薄後1株当たり利益は0.34ドルで、前年同期の0.30ドルから13％増、前四半期の0.33ドルからも3％増となりました。
NVIDIAの社長兼CEO、ジェンスン・フアン（Jen-Hsun Huang）は、次のように述べています。「事業環境が厳しいなか、当社がすぐれたパフォーマンスを挙げていられるのは、重要な成長市場をターゲットに専門的なビジュアル・コンピューティング・プラットフォームを構築できたからです。」
「ゲーム用プラットフォームは、4KやVRといった新技術、驚くほどのプロダクション・バリューを持つ人気ゲーム、e-Sportsに参加するファンの世界的な増加など、さまざまな方向の成長要因によって現在も勢いが衰えません。自動車関連では、現在、50社以上と協力し、自律走行車を実現するNVIDIA DRIVEの探求を進めています。GPUアクセラレーテッド・データセンター・プラットフォームも、現在、最も注目を集めているコンピューティング構想、すなわち、クラウドベースの仮想化やディープラーニングなどのハイパフォーマンス・コンピューティングといった分野で力強い歩みを続けています。」
「ビジュアル・コンピューティングの重要性は、今後、さらに高まるものと考えられており、NVIDIAには、さらなる成長機会が訪れるものと期待しています。」
資本の還元
本第2四半期において、NVIDIAは、現金配当として5200万ドルを支払うとともに4億ドル分の自社株買いを実施しました。つまり、総額4億5200万ドルを株主へ還元したことになります。また、本年度前半の株主還元額は、総額5億5100万ドルとなりました。
次回の四半期配当（1株当たり0.0975ドルの現金配当）は、2015年8月20日を配当基準日として2015年9月11日に支払う予定です。
四半期財務情報（GAAPベース）の比較 |
|||||
(単位：百万ドル 1株当たりのものを除く) |
Q2 FY16 |
Q1 FY16 |
Q2 FY15 |
Q/Q |
Y/Y |
売上高 |
$1,153 |
$1,151 |
$1,103 |
-- |
5％増 |
売上高総利益率 |
55.0% |
56.7% |
56.1% |
170 bps減 |
110 bps減 |
営業費用 |
$558 |
$477 |
$456 |
17％増 |
22％増 |
純利益 |
$26 |
$134 |
$128 |
81％減 |
80％減 |
希薄後1株当たりの利益 |
$0.05 |
$0.24 |
$0.22 |
79％減 |
77％減 |
四半期財務情報（非GAAPベース）の比較 |
|||||
(単位：百万ドル 1株当たりのものを除く) |
Q2 FY16 |
Q1 FY16 |
Q2 FY15 |
Q/Q |
Y/Y |
売上高 |
$1,153 |
$1,151 |
$1,103 |
-- |
5％増 |
売上高総利益率 |
56.6% |
56.9% |
56.4% |
30 bps減 |
20 bps増 |
営業費用 |
$421 |
$425 |
$412 |
1％減 |
2％増 |
純利益 |
$190 |
$187 |
$173 |
2％増 |
10％増 |
希薄後1株当たりの利益 |
$0.34 |
$0.33 |
$0.30 |
3％増 |
13％増 |
2016年会計年度第3四半期については、以下のように予想されます。
- 売上高は、11億8000万ドル±2％の範囲になる見込みです。
- 売上高総利益率は、GAAPベースが56.2％±0.5％、非GAAPベースが56.5％±0.5％となる見込みです。
- 営業費用はGAAPベースが4億8400万ドル程度、非GAAPベースが4億3500万ドル程度となる見込みです。
- 2016年会計年度第3四半期におけるGAAP税率は22％±1％、非GAAP税率は20％±1％となる見込みです。
- GAAPに関する上記の見通しには、リストラクチャリングに伴う追加費用が含まれていません。この費用は、2016年会計年度後半で1500万ドルから2500万ドルの範囲になるものと見込まれます。
- 資本的支出は、2500万ドルから3500万ドルの範囲になるものと見込まれます。
2016年会計年度第2四半期のハイライト
本第2四半期において、NVIDIAは、プラットフォームごとに以下のような成果を上げることができました。
ゲーム：
- 新しい最先端ゲームの登場と競争意欲が高まるe-Sportsの成長（1億3000万人が視聴していると言われています）により、GeForce® GTX GPUの需要が堅調に推移しています。
- フラッグシップとなるGeForce GTX 980 Ti GPUを発表しました。4KおよびVRのゲームにも対応できるパワーを持つ製品です。
- PCゲーム用プラットフォームGeForce Experience™のユーザが、前年の3800万人から6500万人まで増えました。
- NVIDIA SHIELD Android TV機器を発売しました。この機器を使うと、エンターテイメント関連のアプリやサービスをテレビで楽しめるようになります。
エンタープライズ向けグラフィックス＆仮想化：
- NVIDIA GRID™グラフィックス仮想化の引き合いが堅調です。顧客ベースは300社以上、1年前に比べて3倍以上となりました。
HPCとクラウド：
- 音声認識、画像解析、翻訳といった分野にディープラーニングを活用しようと考える企業3,300社以上と取引しました。
- cuDNN 3.0を出荷しました。これを活用すると、GPUに対するディープラーニング・トレーニングのパフォーマンスが倍増したり、いままでは不可能だった高度なニューラル・ネットワークのトレーニングが可能になったりします。ダウンロード数は、世界全体で9,000回を超えています。
自動車：
- 自動運転の開発を進める自動車会社50社以上と協力し、NVIDIA DRIVE™ PXプラットフォームの活用を推進しました。
CFOコメント
NVIDIAの上級副社長兼最高財務責任者、コレット・クレス（Colette Kress）による本四半期に関するコメントを//investor.nvidia.com/で読むことができます（英語）。
電話会議とウェブキャストについて
NVIDIAでは、2016年会計年度第1四半期の業績と今後の見通しについて、アナリストと投資家のみなさまを対象とした電話会議を、本日、米国太平洋標準時で午後2時（米国東部標準時で午後5時）から行います。この電話会議を聴取するには、(303) 223-2696をダイヤルしてください（パスワード不要）。ライブのウェブ・キャスト（聴取のみ）も、NVIDIAのインベスター・リレーションズ用ウェブサイト、//investor.nvidia.comおよびwww.streetevents.comからアクセスすることができます。このウェブ・キャストは録音し、2016年会計年度第2四半期の業績に関する電話会議がおこなわれるまで提供します。
非GAAP財務指標について
NVIDIAでは、GAAPベースの要約連結財務諸表と要約連結貸借対照表に加え、一部の項目については非GAAPベースの財務指標を使用しています。使用している非GAAP財務指標は、非GAAPベースの売上高総利益、非GAAPベースの売上高総利益率、非GAAPベースの営業費用、非GAAPベースのその他の収益（費用）、非GAAPの支払法人税、非GAAPベースの純利益、非GAAPベースの希薄後1株当たり純利益あるいは利益、およびフリー・キャッシュフローです。また、現在と過去の財務指標が比較しやすいように、GAAPベースの財務指標と非GAAPベースの財務指標がどのような関係にあるのかも明らかにしています。この情報を活用すれば、関連するGAAP財務指標から、株式報酬費用、買収関連費用、関連会社以外への投資による損益、社債割引料に関連する支払利息、および、存在する場合には、これらの項目に関連して発生する税金の影響を除外することができます。非GAAPベースの希薄後1株当たり純利益は加重平均株式数を用いて算出していますが、その際、社債ヘッジの反希薄効果は考慮してあります。フリー・キャッシュフローは、営業活動の収益から不動産や設備、無形資産の購入費を差し引いたGAAPベースの現金合計額として算出されます。非GAAP財務指標の提示は、過去から続く財務状況の変遷を理解しやすくするものであるとNVIDIAでは考えています。なお、NVIDIAが提示している非GAAP財務指標はそれのみを独立して見るべきものでもなければ、GAAPベースで用意された業績を代替するものでもありません。また、NVIDIAが提示する非GAAP財務指標は、他社が提示する非GAAP財務指標とは異なる可能性があります。
本参考情報に記載されている記述の中には、ビジュアル・コンピューティングの重要性、ディープラーニングやバーチャルリアリティ、自律走行自動車の展開をリードする立場、ビジュアル・コンピューティングへの集中具合、SamsungとQualcommに対する訴訟のタイミング、Iceraモデム事業を段階的に縮小するタイミング、Iceraモデムの技術または事業について買収に応じるNVIDIAの意向、予想されるリストラ費用の総額と発生タイミング、内容、ディープラーニングや自律走行自動車、ゲームの成長構想に対するNVIDIAの投資、2016年会計年度における非GAAPベース営業費用の総額、訴訟費用の総額、2016年会計年度に8億ドルを株主へ還元するというNVIDIAの計画、2016年会計年度第2四半期の業績予想、2016年会計年度第2四半期の税率Pascal GPUアーキテクチャとNVIDIA DRIVE PXのメリットと機能など将来予測的なものが含まれており、予測とは大幅に異なる結果を生ずる可能性があるリスクと不確実性を伴っています。これらのリスクと不確実性に関しては、世界的な経済環境、サードパーティーに依存する製品の製造・組立・梱包・試験、技術開発および競合による影響、新しい製品やテクノロジの開発あるいは既存の製品やテクノロジの改良、当社製品やパートナー企業の製品の市場への浸透、デザイン・製造あるいはソフトウェアの欠陥、ユーザーの嗜好および需要の変化、業界標準やインターフェースの変更、システムを統合する際の当社製品および技術の予期せぬパフォーマンスの損失などがあり、その他のリスクの詳細に関しては、Form10-Kの2014年10月26日を末日とする会計年度レポートなど、米証券取引委員会（SEC）に提出されているNVIDIAの報告書に適宜記載されます。SECへの提出書類はコピーがNVIDIAのウェブサイトに掲載されており、NVIDIAから無償で入手することができます。これらの将来予測的な記述は発表日時点の見解に基くものであって将来的な業績を保証するものではなく、法律による定めがある場合を除き、今後発生する事態や環境の変化に応じてこれらの記述を更新する義務をNVIDIAは一切負いません。
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1993年以来、NVIDIA（NASDAQ: NVDA）は、ビジュアル・コンピューティングという芸術的な科学の世界をリードしてきました。ゲーマや研究者、消費者からエンタープライズ各社にいたるまで、あらゆる人々にとって、ディスプレイの世界はインタラクティブな発見の世界へと変化しつつありますが、その源となっているのがNVIDIAのテクノロジです。詳しい情報は、 //nvidianews.nvidia.com/や //blogs.nvidia.com/をご覧ください。
本プレスリリースに記載されている記述の中には、重要な市場をターゲットとした専門的なビジュアル・コンピューティングのプラットフォーム開発におけるNVIDIAの成功、複数の方向性における成功に後押しされたNVIDIAのゲーミング・プラットフォーム、世界的なe-sports人気の高まり、コンピューター界の発展に大きな一歩をもたらしたGPUで加速化したNVIDIAのデータセンター、重要性が高まり続けているビジュアル・コンピューティング、次の四半期のNVIDIAの現金配当、2016年度第3四半期のNVIDIAの財務状況の見通し、2016年度第3四半期においてNVIDIAに適応される税率、GeForce GTX GPUへの高い需要、GeForce GTX 980Ti の利益、GRIDグラフィック・ヴィジュアライゼーションの強い推進力、cuDNN 3.0のパフォーマンスなど、将来予測的なものが含まれており、予測とは大幅に異なる結果が生じる可能性があるリスクと不確実性を伴っています。予測と異なる結果を生じさせるおもな要素としては、世界の経済状況、生産、組立、梱包、試験の第三機関への依存、技術革新と競争の影響、新製品や新技術の開発また現存製品や技術の改良、当社製品やパートナー企業の製品の市場への浸透、デザイン・製造あるいはソフトウェアの欠陥、ユーザーの嗜好および需要の変化、業界標準やインターフェースの変更、システムを統合する際の当社製品および技術の予期せぬパフォーマンスの損失などがあり、その他のリスクの詳細に関しては、Form10-Qの2015年4月26日を末日とする会計年度レポートなど、米証券取引委員会（SEC）に提出されているNVIDIAの報告書に適宜記載されます。SECと共同の報告書のコピーはNVIDIAのウェブサイトに掲載されており、NVIDIAから無償で入手することができます。これらの将来予測的な記述は発表日時点の見解に基くものであって将来的な業績を保証するものではなく、法律による定めがある場合を除き、今後発生する事態や環境の変化に応じてこれらの記述を更新する義務をNVIDIAは一切負いません。
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