NVIDIA、2016年会計年度第3四半期の業績を発表|NVIDIA
 

NVIDIA、2016年会計年度第3四半期の業績を発表

 
 
  • 売上高は前年同期比7%増の13億500万ドル、前四半期の13%増と最高記録を更新
  • GAAPベースの営業利益は前年同期比15%増の2億4500万ドル
  • 四半期の現金配当を1株当たり0.115ドルへ18%増加。2017年会計年度には10億ドルを株主へ還元

2015年11月5日 - カリフォルニア州サンタクララ -NVIDIA(本社:米国カリフォルニア州サンタクララ、社長兼CEO: ジェンスン・フアン(Jen-Hsun Huang)、Nasdaq:NVDA)は本日、2015年10月25日を末日とする第3四半期の売上高が13億500万ドルであったと発表しました。これは、前年同期の12億2500万ドルから7%増、前四半期の11億5300万ドルから13%増にあたります。

米国GAAP (一般に公正妥当と認められた会計原則)に基づく業績では、希薄後1株当たりの利益が0.44ドルと、前年同期の0.31ドルから42%増、前四半期の0.05ドルから780%増となりました。非GAAPに基づく希薄後1株当たり利益は0.46ドルと、前年同期の0.39ドルから18%増、前四半期の0.34ドルから35%増となりました。

NVIDIAの共同創立者兼CEO、ジェンスン・フアン(Jen-Hsun Huang)は、次のように述べています。「今期、売上高が過去最高を更新したのは、我々の業界を変革する力の中心にNVIDIAが位置しているからです。いま、バーチャルリアリティ、ディープラーニング、クラウド・コンピューティング、自動運転がすさまじい速度で進歩していますが、そのすべてでNVIDIAは重要な役割を果たしています。」

「NVIDIAでは、いま、重要な成長市場をターゲットとしたビジュアル・コンピューティング・プラットフォームを構築することを戦略としていますが、今後も、この戦略を強力に進めていきたいと考えています。我々の前に広がる未来は、かつてないほど明るいと思います。」

資本の還元
本第3四半期において、NVIDIAは、現金配当として5300万ドルを支払うとともに、前四半期に締結した加速型自社株買い(ASR)契約の終了に伴い、460万株の自社株を追加受領しました。つまり、本会計年度が始まって9カ月間で、総額6億400万ドルを株主へ還元したことになります。また、2016年会計年度中にもう8億ドルを株主に還元する予定です。

2017年会計年度においては、四半期の現金配当と自社株買いの継続により約10億ドルを株主へ還元することを計画しています。

すでに発表したように、四半期の現金配当は、いままでの1株当たり0.0975ドルから18%増の1株当たり0.115ドルとします。次回の四半期現金配当は、2015年11月20日を配当基準日として2015年12月14日に支払う予定です。

四半期財務情報(GAAPベース)の比較

(単位:百万ドル 1株当たりのものを除く)

 

Q3 FY16

 

Q2 FY16

 

Q3 FY15

 

Q/Q

 

Y/Y

売上高

$1,305

$1,153

$1,225

13%増

7%増

売上高総利益率

56.3%

55.0%

55.2%

130 bps増

110 bps増

営業費用

$489

$558

$463

12%減

6%増

営業利益

$245

$76

$213

222%増

15%増

純利益

$246

$26

$173

846%増

42%増

希薄後1株当たりの利益

$0.44

$0.05

$0.31

780%増

42%増

四半期財務情報(非GAAPベース)の比較

(単位:百万ドル 1株当たりのものを除く)

 

Q3 FY16

 

Q2 FY16

 

Q3 FY15

 

Q/Q

 

Y/Y

売上高

$1,305

$1,153

$1,225

13%増

7%増

売上高総利益率

56.5%

56.6%

55.5%

10 bps減

100 bps増

営業費用

$430

$421

$415

2%増

4%増

営業利益

$308

$231

$264

33%増

17%増

純利益

$255

$190

$220

34%増

16%増

希薄後1株当たりの利益

$0.46

$0.34

$0.39

35%増

18%増

2016年会計年度第4四半期については、以下のように予想されます。

  • 売上高は、13億ドル±2%の範囲になる見込みです。
  • 売上高総利益率は、GAAPベースが56.7%±0.5%、非GAAPベースが57.0%±0.5%となる見込みです。
  • GAAPベースの営業費用は5億300万ドル程度となる見込みで、非GAAPベースの営業費用は4億4500万ドル程度となる見込みです。
  • 2016年会計年度第4四半期におけるGAAP税率は20%±1%、非GAAP税率は20%±1%となる見込みです。
  • GAAPに関する上記の見通しには、リストラクチャリングに伴う追加費用が含まれていません。この費用は、2016年会計年度第4四半期で2500万ドルから3500万ドルの範囲になるものと見込まれます。
  • 資本的支出は、2000万ドルから3000万ドルの範囲になるものと見込まれます。

2016年会計年度第3四半期のハイライト
本第3四半期において、NVIDIAは、プラットフォームごとに以下のような成果を上げることができました。

ゲーム:
  • コンソールに匹敵する処理能力で、最新ゲームが存分にプレイできるように設計されたGeForce® GTX 950 GPUを発売しました。
  • バーチャルリアリティ対応のデスクトップおよびノートパソコンでゲーム体験ができるようにするソフトウェア開発キット、NVIDIA GameWorks™ VRを発表しました。
  • クラウドからSHIELD機器へゲームをストリーミングできるGeForce NOW™の提供を開始しました。
  • SHIELD™ Android TVを欧州市場に拡大しました。

プロフェッショナル・ビジュアライゼーション:

  • プロフェッショナル・デザイナのみなさんにバーチャルリアリティ対応アプリケーションを作っていただけるようにと、NVIDIA DesignWorks™ VRを投入しました。

データセンタ:

  • 高いグラフィックス性能を要求するアプリケーションでさえもコネクテッド機器で使えるようにする次世代の仮想グラフィックス・プラットフォーム、NVIDIA GRID™ 2.0を発表しました。
  • Microsoft Azureがクラウド・サービス・プロバイダとして初めてGRID 2.0機能を提供すること、また、アクセラレーテッド・コンピューティングも提供することを発表しました。
  • 国の天気予報サービスとして初めて、スイス気象庁がGPUアクセラレーテッド・スーパーコンピュータを使って日々の天気予報の精度を高めることになったと発表しました。

自動車:

  • フランクフルトで開催された国際モーター・ショーに、NVIDIA製品搭載のデジタル・コクピットを採用した新型車やコンセプト・カーが、メルセデス・ベンツ、アウディ、ポルシェ、ベントレー、ホンダから出展されました。
  • 提携したテスラモーターズから、NVIDIA製品搭載のインフォテインメント・システムとデジタル式メータパネルを採用したModel Xが発売されました。

CFOコメント
NVIDIAの上級副社長兼最高財務責任者、コレット・クレス(Colette Kress)による本四半期に関するコメントを//investor.nvidia.com/で読むことができます(英語)。

電話会議とウェブキャストについて
NVIDIAでは、2016年会計年度第3四半期の業績と今後の見通しについて、アナリストと投資家のみなさまを対象とした電話会議を、本日、米国太平洋標準時で午後2時(米国東部標準時で午後5時)から行います。*この電話会議を聴取するには、(303) 223-2696をダイヤルしてください(パスワード不要)。ライブのウェブ・キャスト(聴取のみ)も、NVIDIAのインベスター・リレーションズ用ウェブサイト、//investor.nvidia.comおよびwww.streetevents.comからアクセスすることができます。このウェブ・キャストは録音し、2016年会計年度第4四半期の業績に関する電話会議がおこなわれるまで提供します。

GAAP財務指標について
NVIDIAでは、GAAPベースの要約連結財務諸表と要約連結貸借対照表に加え、一部の項目については非GAAPベースの財務指標を使用しています。使用している非GAAP財務指標は、非GAAPベースの売上高総利益、非GAAPベースの売上高総利益率、非GAAPベースの営業費用、非GAAPベースのその他の収益(費用)、非GAAPの支払法人税、非GAAPベースの純利益、非GAAPベースの希薄後1株当たり純利益あるいは利益、およびフリー・キャッシュフローです。また、現在と過去の財務指標が比較しやすいように、GAAPベースの財務指標と非GAAPベースの財務指標がどのような関係にあるのかも明らかにしています。この情報を活用すれば、関連するGAAP財務指標から、株式報酬費用、買収関連費用、関連会社以外への投資による損益、社債割引料に関連する支払利息、および、存在する場合には、これらの項目に関連して発生する税金の影響を除外することができます。非GAAPベースの希薄後1株当たり純利益は加重平均株式数を用いて算出していますが、その際、社債ヘッジの反希薄効果は考慮してあります。フリー・キャッシュフローは、営業活動の収益から不動産や設備、無形資産の購入費を差し引いたGAAPベースの現金合計額として算出されます。非GAAP財務指標の提示は、過去から続く財務状況の変遷を理解しやすくするものであるとNVIDIAでは考えています。なお、NVIDIAが提示している非GAAP財務指標はそれのみを独立して見るべきものでもなければ、GAAPベースで用意された業績を代替するものでもありません。また、NVIDIAが提示する非GAAP財務指標は、他社が提示する非GAAP財務指標とは異なる可能性があります。

本参考情報に記載されている記述の中には、ビジュアル・コンピューティングの重要性、ディープラーニングやバーチャルリアリティ、自律走行自動車の展開をリードする立場、ビジュアル・コンピューティングへの集中具合、SamsungとQualcommに対する訴訟のタイミング、Iceraモデム事業を段階的に縮小するタイミング、Iceraモデムの技術または事業について買収に応じるNVIDIAの意向、予想されるリストラ費用の総額と発生タイミング、内容、ディープラーニングや自律走行自動車、ゲームの成長構想に対するNVIDIAの投資、2016年会計年度における非GAAPベース営業費用の総額、訴訟費用の総額、2016年会計年度に8億ドルを株主へ還元するというNVIDIAの計画、2016年会計年度第2四半期の業績予想、2016年会計年度第2四半期の税率Pascal GPUアーキテクチャとNVIDIA DRIVE PXのメリットと機能など将来予測的なものが含まれており、予測とは大幅に異なる結果を生ずる可能性があるリスクと不確実性を伴っています。これらのリスクと不確実性に関しては、世界的な経済環境、サードパーティーに依存する製品の製造・組立・梱包・試験、技術開発および競合による影響、新しい製品やテクノロジの開発あるいは既存の製品やテクノロジの改良、当社製品やパートナー企業の製品の市場への浸透、デザイン・製造あるいはソフトウェアの欠陥、ユーザーの嗜好および需要の変化、業界標準やインターフェースの変更、システムを統合する際の当社製品および技術の予期せぬパフォーマンスの損失などがあり、その他のリスクの詳細に関しては、Form10-Kの2014年10月26日を末日とする会計年度レポートなど、米証券取引委員会(SEC)に提出されているNVIDIAの報告書に適宜記載されます。SECへの提出書類はコピーがNVIDIAのウェブサイトに掲載されており、NVIDIAから無償で入手することができます。これらの将来予測的な記述は発表日時点の見解に基くものであって将来的な業績を保証するものではなく、法律による定めがある場合を除き、今後発生する事態や環境の変化に応じてこれらの記述を更新する義務をNVIDIAは一切負いません。

*アナリストと投資家のみなさまを対象とした電話会議はすでに終了しました。

NVIDIAの最新情報は、以下の方法で入手できます。

NVIDIAについて
1993年以来、NVIDIA(NASDAQ: NVDA)は、ビジュアル・コンピューティングという芸術的な科学の世界をリードしてきました。ゲーマや研究者、消費者からエンタープライズ各社にいたるまで、あらゆる人々にとって、ディスプレイの世界はインタラクティブな発見の世界へと変化しつつありますが、その源となっているのがNVIDIAのテクノロジです。詳しい情報は、//nvidianews.nvidia.com///blogs.nvidia.co.jp/をご覧ください。

本プレスリリースに記載されている記述の中には、バーチャルリアリティでの役割、更なる学習、クラウドコンピューティング、自動運転、NIVIDIAの技術の進歩、次の四半期のNVIDIAの現金配当、2016年度第3四半期のNVIDIAの財務状況の見通し、2016年度第3四半期においてNVIDIAに適応される税率、マイクロソフト Azure提供のGRID 2.0、加速しているコンピューティングへの期待、予測と異なる結果を生じさせるおもな要素としては、世界の経済状況、生産、組立、梱包、試験の第三機関への依存、技術革新と競争の影響、新製品や新技術の開発また現存製品や技術の改良、当社製品やパートナー企業の製品の市場への浸透、デザイン・製造あるいはソフトウェアの欠陥、ユーザーの嗜好および需要の変化、業界標準やインターフェースの変更、システムを統合する際の当社製品および技術の予期せぬパフォーマンスの損失などがあり、その他のリスクの詳細に関しては、Form10-Qの2015年7月26日を末日とする会計年度レポートなど、米証券取引委員会(SEC)に提出されているNVIDIAの報告書に適宜記載されます。SECと共同の報告書のコピーはNVIDIAのウェブサイトに掲載されており、NVIDIAから無償で入手することができます。これらの将来予測的な記述は発表日時点の見解に基くものであって将来的な業績を保証するものではなく、法律による定めがある場合を除き、今後発生する事態や環境の変化に応じてこれらの記述を更新する義務をNVIDIAは一切負いません。、

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