NVIDIA、「Project Denver」を発表- パーソナル・コンピューターからスーパーコンピュータまでをターゲットに、ARMアーキテクチャ採用のカスタムCPUコアを開発|NVIDIA
 

NVIDIA、「Project Denver」を発表- パーソナル・コンピューターからスーパーコンピュータまでをターゲットに、ARMアーキテクチャ採用のカスタムCPUコアを開発

 
 

NVIDIA、ARMアーキテクチャのライセンスを取得し、 GPUにCPUを追加した次世代型プロセッサーの開発に乗りだす

2011年1月5日 - ネバダ州ラスベガス、コンシューマー・エレクトロニクス・ショー (CES) - NVIDIA(本社:米国カリフォルニア州サンタクララ、社長兼CEO: ジェンスン・フアン(Jen-Hsun Huang)、Nasdaq:NVDA)は本日、ARM®をベースに高性能なCPUコアを開発する計画を発表しました。このCPUコアは、パーソナル・コンピューターやサーバからワークステーションやスーパーコンピューターまでをサポートします。

NVIDIA社内では「Project Denver」というコードネームで呼ばれる構想で、ARM命令セットが走るNVIDIA® CPUをNVIDIA GPUと同じチップに集積しようというものです。

このプロセッサーの開発が始まった背景には、同じく本日、発表された戦略的パートナーシップがありました。このパートナーシップに基づき、NVIDIAは、ARMが開発するプロセッサー・アーキテクチャをベースとした高性能CPUコアを自社開発する権利を獲得したのです。同時にNVIDIAは、ARMが現在提供しているCortex™-A15プロセッサーを未来型のTegra®モバイル・プロセッサーに搭載するライセンスも取得しました。

NVIDIAの社長兼CEO、ジェンスン・フアン(Jen-Hsun Huang)は、次のように述べています。「ARMほど急速に成長したCPUアーキテクチャは今までありませんでした。ARMの登場により、どこでもインターネットの時代が幕を開けたと言えます。どの機器からでも、先進のCPUコアとリッチなオペレーティングシステムを使ってインターネットにさっとアクセスできる時代が来るのです。」

「ARMは広く普及していますしビジネス・モデルがオープンであることから、新しい時代に最適なアーキテクチャだと言えます。Project Denverでは、高性能なARM CPUコアを超並列GPUコアと組み合わせ、新しいクラスのプロセッサーを開発したいと考えています。」

ARMのCEO、ウォレン・イースト(Warren East)氏は、次のように述べています。「NVIDIAはARMにとって重要なパートナーであり、今回の発表は、我々のパートナーシップが今後、どれほどのものを生みだせるかを示すものだと言えます。アーキテクチャのライセンスを取得したNVIDIAは次世代型SoCの設計で先頭を走り、どこでもインターネットの時代を現実にしてくれるものと思います。」

NVIDIA について
NVIDIAは、1999年にグラフィックス・プロセッシング・ユニット(GPU)を発明した時、コンピュータグラフィックスのパワーを世界に目覚めさせました。それ以来、ポータブルメディアプレイヤーからノートブック、ワークステーションまで幅広い範囲におけるインタラクティブなグラフィックス機器で、継続的かつ驚異的なビジュアルコンピューティングの新しい標準を創り上げてきました。NVIDIAのプログラム可能なGPUの専門的技術は、費用のかからない安価な、そして幅広いアクセスができるスーパーコンピュータによる並列処理の進歩を続けています。米国で保有する特許は1,600以上で、近代的なコンピューティングの基礎となった発見や設計に関するものもあります。より詳しい情報については、www.nvidia.com あるいは日本語サイト//www.nvidia.co.jpをご覧ください。

本参考情報に記載されている記述の中には、NVIDIA とARMとのパートナーシップによる利点、特徴、影響、モダンコンピューティング上における企業特許の効果など、これらに限らず、将来予測的なものが含まれており、予測とは大幅に異なる結果を生ずる可能性があるリスクと不確実性を伴っています。これらのリスクと不確実性に関してはこれらに限らず、より効率かつ迅速な技術開発、並列処理におけるCPUの採用、デザイン、製造、あるいはソフトウェアの欠陥、技術開発および競合による影響、ユーザの嗜好および需要の変化、競合製品のユーザの採用、業界標準およびインターフェースの変更、システムを統合する際の当社製品および技術の予期せぬパフォーマンスの損失などがあり、その他のリスクの詳細に関しては、Form 10-Kの2010年10月31日を末日とする四半期レポートなど、米証券取引委員会(SEC)に提出されているNVIDIAの報告書に適宜記載されます。これらの将来予測的な記述は発表日時点での見解に基くものであり、NDIVIAはこれらの記述を更新する一切の義務を負いません。

本案件に関するお問合せ先:

エヌビディア
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中村
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